保険診療の点数改定が厳しくなる中、自費診療の比率を上げることを経営目標に掲げる歯科医院が増えています。セラミック治療、ホワイトニング、インプラントなど、自費メニューは収益性が高く、物価高で保険診療の採算が厳しくなっている今、経営的には自然な流れとも言えます。

ただ、現場で長く働いていると「自費率を上げること」自体が目的化してしまっているケースを見かけることがあります。

現場で起きがちな「あるある」

自費診療の提案は、本来「患者さんにとって最善の選択肢を示す」行為です。しかし経営指標として自費率が重視されすぎると、こんな場面が生まれがちです。

  • 保険診療で十分対応できるケースでも、自費の選択肢を強く勧めてしまう
  • 説明が「治療の必要性」より「素材の見た目の良さ」に偏る
  • 患者さんが迷っている間に、スタッフ側が結論を急いでしまう

これらは悪意があって起きるわけではなく、多くは「数字を意識しすぎた結果」です。院長やスタッフが自費率という指標を日々見ていると、無意識に提案の軸がそちらへ寄っていくことは、どの業界でもあり得ることだと思います。

数字は結果であって目的ではない

自費率そのものは悪い指標ではありません。むしろ、患者さんの選択肢を増やし、治療の幅を広げるという意味では歯科医療の進歩の一部です。問題は、その数字を目的として扱ってしまうことです。

実際には、自費率が高い医院ほど患者満足度が高いとは限りません。説明不足のまま高額な治療を勧められたと感じた患者さんは、たとえ治療結果が良くても「なんとなく納得できなかった」という感情を持ち帰ることがあります。これは口コミやリピート率にじわじわと影響していきます。

逆に、保険診療を基本としながら、必要な場面でだけ丁寧に自費の選択肢を説明する医院は、数字としての自費率は低くても、患者さんからの信頼は厚いという話もよく耳にします。これは統計ではなく、あくまで現場の肌感覚としての話です。

「何のための自費診療か」を問い直す

経営の数字を追うこと自体は必要なことです。ただ、その数字の背景には必ず患者さん一人ひとりの事情や不安があります。自費率を上げることが目的になった瞬間、医療としての説明責任が後回しになるリスクがあることは、現場にいる人間として意識しておきたいところです。

もし自分がこの数字を追う立場だったら、何を基準に「勧める・勧めない」を判断するでしょうか。経営指標としての自費率と、患者さんにとっての納得感。その両方を同時に満たす提案ができているか、一度立ち止まって考えてみる価値はありそうです。